2025年6月、日本経済新聞は、共用空間を香りで彩る商品やサービスに注目が集まっていると報じました。¹ 例に挙がったのは、ホテルやオフィスとはふだん結びつかない大企業です。家庭用品が中心のエステーは、ホテル向け消臭芳香剤を2028年までに累計30万室分出荷する計画。製薬会社のロート製薬は、オフィス向けにアロマディフューザーを販売しています。2社が売っているのは同じものです。「におい」ではなく、「この場所は手入れが行き届いている」という感覚です。

リラックスしながらも、集中できる

記事の冒頭は、東京・新宿にある住宅メーカー、ミサワホームの本社です。15階の一室に入ると、シトラスの香りがかすかに漂います。「リラックスしながらも集中できる場所にしたかった」。フロアの設計に携わった上村美弥子氏の言葉です。¹

この2つ、かすかであることと、目的がはっきりしていることが、教訓のすべてです。働く場所の香りは、嗅ぐためのものではありません。気づかれないまま一日が過ぎ、家に帰ってから「今日はなんだか軽かった」と感じる。そのためのものです。

リラックスしながらも、集中できる場所。

大企業2社、2つの入り口

エステーの入り口はホテルでした。客室向けの消臭芳香剤を、2028年までに累計30万室分。¹ ロート製薬の入り口はオフィスで、香りと感性の研究所BÉLAIR LABのディフューザーを2021年から販売しています。⁴

もっとも雄弁なのは、エステー自身かもしれません。同社は社員と関係者へのインタビュー3万4000語以上をもとに3つの候補をつくり、全社員の投票でコーポレートフレグランスを決め、本社の入口や、取引先に渡す名刺に使っています。³ 香りの会社が、自らの空間に香りをつける。本気で取り組んでいる証拠です。

日本アロマ環境協会の数字

では、どれほどの規模なのでしょうか。日本アロマ環境協会（AEAJ）によると、日本の空間芳香サービス市場は2024年に23億円で、2021年比6%増。香り関連市場全体4,193億円の一部です。² 家庭用芳香剤に比べれば小さいものの方向は上向きで、担い手は今や大企業です。インドネシアでは、同じ流れが2〜3年遅れて進んでいます。ホテルから、ショールームとクリニックへ、そしてオフィスへ。